近畿日本ツーリストは5日、下期のホリデイ商品発表と合わせ、航空会社、政府観光局、ホテル、ランドオペレーターなどの関係者を集めた感謝の会を開催した。この中で、近ツー代表取締役社長の太田孝氏は「クラブツーリズムの営業譲渡に伴い、新生KNTとしてホリデイとECCが大きな柱。組織の体制を再構築する中で、事業部にブランド名をつけたことはメイト・ホリデイが個人の旅行需要を支える重要な位置にあるとの認識を示すもの」とこれまでの経緯を改めて説明。また、「販売の体制を整え、人員の配置も終了していることから、当面の目標は海外旅行の販売を拡大すること」と語った。
　近ツーは当面、クラブツーリズムが担っていた約30％程度のパッケージ商品の取扱を「ホリデイ」に機能を移管すること。この上期は前年比105％増、2002年比5％増の24万人の取扱人員となる見込み（方面別の詳細は下記を参照）。こうした状況に近ツーでは「全面回復ではないものの、好調」としており、下期には消費者の目的に合わせた商品を投入する。その一つは、チャーター便を利用する商品だ。特に東京、大阪、名古屋のリピーター層に対し、オフラインのデスティネーションをチャーター便で提供する商品。既に昨年はアイスランドで集客の高さを示しているが、現在は高需要期のハワイなど定番に加え、イタリアのベニスなども投入。海外旅行部部長の越智良典氏は「オフラインは育ちつつある段階」と語り、下期にも積極的な投入で海外旅行の需要を喚起する。また、このところの危機への対応を経たことで、これからは強みとする部分もある。例えば熟年向けの商品において、日本旅行医学会認定の添乗員を同行するツアーなどで付加価値の訴求を図る。

▽近ツー04年度上期推計、下期目標
（方面／上期推定[前年比｜02年比]／下期目標[前年比]）
ミクロネシア　3万5000人（114％増｜13％増）／3万2000人（6％増）
ハワイ　4万9000人（62％増｜38％増）／4万5000人（13％増）
アメリカ　2万4000人（124％増｜26％増）／1万9000人（17％増）
アジア　6万2000人（165％増｜10％減）／6万7000人（51％増）
ヨーロッパ　2万3000人（78％増｜12％減）／2万5000人（40％増）
オセアニア　2万6000人（26％増｜11％減）／3万7000人（21％増）
中国　1万8000人（696％増｜39％増）／2万人（133％増）
台湾　3000人（591％増｜48％減）／5000人（266％増）
合計　24万人（105％増｜5％増）／25万人（32％増）