｢地球の歩き方｣を発行するダイヤモンド・ビッグ社は6月8日から19日の期間、今夏の海外旅行に関する調査を実施した。これによると回答者824名(旅慣れた方：全体の3/4、旅慣れていない方：全体の1/4)のうち71％が海外旅行を予定しているという。これは、イラク戦争および新型肺炎(SARS)の海外旅行および渡航への影響を調査することを目的に、｢地球の歩き方｣ホームページ(http://www.arukikata.co.jp)でアンケートを行ったもの。ダイヤモンド・ビッグ社では各地への渡航自粛が解除され、格安航空券や旅行商品が消費者の予想以上に値下がりし、需要回復を謳う商品が各種メディアで宣伝されたことで｢旅ごころ｣が刺激されたと分析している。予定している旅行先はヨーロッパが39.9％、アジアが32.4％となり、北米がこれに続いた。
　また、戦争とSARSを理由に会社、学校から渡航自粛を求められた方は45.5％で、さらに厳しい禁足令が出たという回答者は13.5％に昇った。帰国後10日間の自宅待機を求められるケースや休暇旅行でも事前に上司への報告書の提出を義務付ける企業も多く、海外旅行への意欲が実質的に奪われていたことが浮かび上がっている。なお、国内旅行へ切り換えた方は全体の22.5％、全く旅行を取り止めた方は12.1％であった。