(財)日本交通公社が5月10日、11日に実施した新型肺炎(SARS)に関する旅行者の意識調査によると、8月までの期間に37％の方が海外旅行を予定しているという。ただし、調査対象は一般消費者ではなく過去5年間に1回から2回の海外旅行を経験するリピーター層である。
　また、今年1月からゴールデンウィークまでに｢海外旅行に行った｣が17％、｢中止した｣が14％、｢予定なし｣が67％となり、ここ2、3ヶ月の日本人出国者数の減少を反映している。また、今後1年間の海外旅行予定は｢予定あり｣、｢決まっていないがいく｣と海外旅行に前向きな層は54％となり、9.11事件後の調査結果である56％とほぼ同様の結果となった。
　なお、SARSによる旅行先の選定に関して｢気にしていない｣が8％に留まり、｢行先を選ぶ｣が45％、｢延期・暫く見合わせ｣が45％とデスティネーションの安全度、あるいは訪問先のSARS沈静化を冷静に見極める傾向にある。デスティネーション別の危険度では｢中国・香港・マカオ｣が43％、｢台湾｣が15％、｢シンガポール・ベトナム｣が10％となり、9.11事件後の調査後で危険視された｢アメリカ本土・カナダ｣が21％、｢ハワイ｣が3％、｢グアム・サイパン｣が2％、｢欧州｣が9％、｢豪州・ニュージーランド｣が6％となっている。