日本旅行業協会(JATA)が3月10日から24日の期間、会員企業574社を対象に実施した旅行市場動向調査によると、海外旅行全般のDI値は前回調査の昨年12月時点から6ポイント減少、マイナス49ポイントとなった。これは2001年のテロ事件以降に徐々に回復傾向にあったDI値が1年3ヶ月ぶりに悪化に転じた。
　顧客層別では前回調査時にマイナス4ポイントに回復していたシルバー層がマイナス26ポイントとなり、3ヵ月後の予測ではマイナス48ポイントと1年前の時点より悪化を見込む。その他の顧客層でも現時点での悪化傾向にあり、商用・視察が5ポイント減のマイナス37ポイント、ハネムーンが8ポイント減のマイナス52ポイントとなり、3ヶ月後の予測も10ポイント以上の減少を予測している。
　イラク戦争、重症急性呼吸器症候群(SARS)に加え、ゴールデンウィークの日並びの悪さなど悪影響を及ぼす要因も多いが、JATAによれば一部で｢サンクト・ペテルブルグ建都300年の催しとロシアの日本年にちなんだ需要を見込む｣や｢消費者はいい商品にはお金を出してくれる傾向｣と前向きに捉えようとする向きもあるという。