東京商工リサーチ（TSR）はこのほど、2024年7～9月期のホテル運営上場13社ビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」調査の結果を公表した。それによると対象期間の客室単価は、コロナ禍前と比較可能な12ブランドで平均1万5537円に。コロナ禍の最安値だった2021年（平均8320円）からは1.8倍に上昇。客室稼働率は、12ブランド全てで70%を超え、7ブランドは80%以上と好調となっている。

　さらに客室単価を前年同期と比較した場合、比較可能なブランド全てで前年を上回った。上昇率の最多レンジは、11ブランドが20%未満。次いで、2ブランドが20%以上50%未満。上昇幅の最大は三井ガーデンホテルなどを展開する三井不動産で60.7%上昇した。

　2025年には関西万博や世界陸上の開催を控えインバウンドは更なる活況が見込まれる中、人件費やエネルギー価格の増加も重なり、客室単価はしばらく上昇傾向が予想される。