ブランドUSA、地方送客や旅行会社との連携を強化-EXPOで
ブランドUSAは日本市場において、主要ゲートウェイ以外の新たなデスティネーションのプロモーションを強化していく方針だ。ツーリズムEXPOジャパン2015にあわせて来日したチーフ・マーケティング・オフィサーのデビット・ウィタカー氏は「(日本の旅行会社には)より広い視野でアメリカを捉えてほしい」と訴えた。
同氏は、年間の米国への日本人訪問者数が350万人以上と安定していることから「日本市場の重要性は、長い間アメリカでも知られている」と強調。ただし、2014年の日本人訪問者数は前年比4%減となるなど、近年は伸び悩んでいることから「この難しい問題を解決していくためには、ニューヨークやサンフランシスコなど、すでに認知されているデスティネーションに加えて、あまり知られていないデスティネーションを知ってもらう必要がある」と説明した。
一方で、同氏は「日本の旅行業界は規則的であるため、新しいデスティネーションを訴求することはなかなか難しい」とも指摘。「いかに効率的にプロモーションするかが課題になってくる」と話し、例えばサンフランシスコとナパバレーなど、今後は主要なゲートウェイと新しいデスティネーションを組み合わせて、地方の魅力をプロモーションしていく考えを示した。同氏は地方の魅力として「来年はアメリカの国立公園制度が設定されてから100周年を迎える。旅行会社の方には新しい素材として考えてほしい」と訴えた。
これらをプロモーションするために、ブランドUSAでは今後、旅行会社向けにセミナーや研修旅行などを実施する予定。同氏は「日本旅行業協会(JATA)とは常に、win-winの関係性を維持している。今後は特に、セミナーなどの教育プログラムにおいて協力関係を強化していく」と意欲を述べた。
加えて、Facebookなどのソーシャルメディアを使用したデジタルプロモーションも継続しておこなっていく方針。ウィタカー氏は「デジタルプロモーションと言っても、直接消費者向けに実施するのではなく、何らかの形で日本の旅行会社が絡む仕組みでおこなっていく」と説明し、旅行会社との協力を重視する姿勢を示した。
なお、ツーリズムEXPOジャパン2015には、ブランドUSAブースとして28団体が計77のブースを出展した。