食物アレルギーの子どもが安心して観光を楽しめる環境づくりに貢献しようと、一般社団法人日本観光施設協会関西支部（中村健治支部長）が「第1回食物アレルギー研究会」を開いた。

　京都府が推進している「食物アレルギーの子・京都おこしやす事業」と連携した。研究会で京都府健康対策課の東中真美さんは「アレルギーのある子どもや保護者、受入側の事業者などの不安を取り除き食物アレルギーがある子どもが安心して京都観光を楽しめるようにしようと行っているもの」と同事業の内容を説明し、理解を求めた。

　事例発表では受入施設側からアレルギー対策として（1）旅行会社から送られてくるアレルギー資料をまとめて、食品カルテの成分表と照らし合わせる（2）アレルギー対応食を調理するスペースを通常メニューと別にする（3）席で本人に最終確認をする－といった取り組みが紹介された。

　質疑応答では「個人情報の問題はあるが、できる限り詳細な情報がほしい」といった意見があった。

　このあと同志社女子大学の伊藤節子教授から食物アレルギーの基礎知識やアレルギーが起こる仕組み、症状、容器包装された加工食品のアレルギー物質の表示を読む時の注意点などの説明が行われた。

情報提供：トラベルニュース社