全旅（中間幹夫社長）はこのほど、2020年度の「全旅クーポン」取扱実績を明らかにした。券面金額実績は154億500万円で、コロナ禍の影響を受け19年度比38・7％と大幅に下落した。

　20年度の送客会員実績、宿泊券、観光券、船車券の上位100社（施設）はトラベルニュースat6月25日号5面に掲載した表の通り。総じて石川県や福井県など北陸勢が上位にラインナップしていることが特徴。これは、県内宿泊観光を促す独自キャンペーンが奏功した結果で、全旅では「両県の旅行業協会や県支部の努力により、ANTA会員経由で取り扱いができたことによって19年度比で石川県154％、福井県110％とけん引しました」としている。

　21年度については、新年度開始時の緊急事態宣言の延長により出鼻をくじかれた格好だが、券面実績で20年度比234％の340億円の取扱が目標。ただ19年度比では87％にとどまっている。

　また今年は、同社が運用するANTA−NETが開設13年目を迎えることから再リニューアルを検討。「22年度内にリリースしたいと考えています」としている。

情報提供：トラベルニュース社