日本観光振興協会（山口範雄会長）がまとめた2014年12月調査分（10－12月期）の短期観光動向調査の結果によると、宿泊旅行実施率は対前年同期比で1.5ポイント減の34.7％だった。14年はこれまでの調査でほぼ前年並みを保ってきたが、最後に低下傾向となった。

　実施率の低下要因のひとつとして「旅行意向に対する実現率」の低下が挙げられる。10－12月期で意向が実際の旅行に結び付いた割合を示す実現率は意向42.1％に対して実績34.7％から82 .4％と算出。前年同期比で3.5ポイントの下落で、前期（7－9月期）と比較しても3.3ポイント低い。

　男性の実現率が同9．8％ポイントの81.0％と大きく減少したことが目立つ。なかでも、これまで旅行需要を下支えしてきた60代男性が同10.2ポイント減となったことが響いた。一方、各世代が軒並み低下した中で学生を除く20代は同0.8ポイント増の89.5％と唯一増加した。

　宿泊旅行実施率を地域別みると、10－12月期実績は関東、関西の順に多いのはこれまで通りだが、関東は0.5ポイント減、関西は0.3ポイント増。1－3月期の旅行意向は関東と関西、中部の順に多く、0．9ポイント増の関西の好調ぶりが目立つなど、旅行者の西への流れが顕著だ。

　1－3月期の全体の宿泊旅行意向率は同0.3ポイント減の39.2％となっている。

　調査は一般消費者を対象に四半期ごとに実施。今回のサンプル数は4268。

情報提供：トラベルニュース社