楽天トラベルの2014年12月期第1四半期（2014年1月1日～2014年3月31日）の決算で、予約流通総額（取扱高※）は前年比13.5％増の1376億円、売上高は9.1％増の85億3600万円、営業利益も11.1％増の33億円と増加した。同社によると、豪雪の影響もあったが、引き続きレジャー向けの販売やレンタカー、外国語サイトからの予約などが好調に推移。なかでもレンタカーとインバウンドの調子がよいといい、インバウンドではタイやシンガポール、ベトナムなどが好調だったという。

　営業利益については、業務提携中の中国のオンライン旅行サイト「快楽e行」ののれん代と無形固定資産の減額を「一過性要因」とし、その減損分にあたる18億2900万円を控除。中国の旅行事業の見直しやそれにともなう人員削減などの影響で減損分が発生したという。

　楽天トラベルは2012年から、「快楽e行」を運営する北京創哲信息科技有限公司（北京創哲）と業務提携を開始し、両社協力のもとで中国国内向けサービスとして航空券や宿泊施設の販売などを展開してきた。しかし、中国国内の他社との競合が激化してきたこともあり、今回事業の大幅な見直しを実施。中国国内向けサービスの撤退を決定し、4月10日にサービスを終了した。

　楽天代表取締役副社長執行役員の山田善久氏は5月8日の決算会見で、「中国国内の旅行事業は非常に競争が厳しい。我々の強みを活かせるように、まずは日本と中国の間の旅行に特化する」方針を示した。楽天トラベルによると、今後は日中間の旅行を対象にサービスを継続。日本発中国のアウトバウンドに焦点を当てて展開する。引き続き中国発日本のインバウンドも取り扱い、将来的には中国発アジアに広げたい考えだ。なお、日本発中国については、両国の国交問題などで需要が減少傾向にあったが、「底は打った」と見ているという。

※予約受付時の取扱額の総額（キャンセル前、税別料金に換算）。国内・海外の宿泊施設や海外航空券、楽天バスサービス、国内・海外のダイナミックパッケージ、レンタカー、ペットホテルが対象