ツーリズム・マーケティング研究所（JTM）が震災後1ヶ月に実施した、「東日本大震災が消費・旅行に与える影響に関する調査」によると、「こういう状況だから、積極的に買い物したり、出かけたりして元気を出した方がいい」と考える人が50.8％と半数を超えた。これは、「娯楽を控えようと思うか」に「あてはまる」（4.8％）、「ややあてはまる」（19.8％）と回答した自粛傾向のある24.6％を上回る数値だ。居住地別で買物や外出意欲をみると、中京圏が40％だが、首都圏は53.6％、関西圏が53.3％と大差がない。一方、娯楽の自粛傾向は首都圏では29.6％であるのに対し、中京圏は16.9％、関西圏では20.0％と、西日本方面の方が少ない状況がうかがえた。

　「今、どんな気分転換がしたいか」の問いには、「温泉でのんびりしたい」が58.2％と最多。次いで「外食でおいしいものが食べたい」（42.2％）、「気の合う仲間と、家以外の場所で遊びたい」（34.2％）と続く。直接的な旅行につながる「国内で、家を離れてどこかに出かけたい」は23.8％、「海外で、日本のことを一時的に切り離したい」が21.2％。首都圏に限ると、「温泉でのんびりしたい」が60.8％、「国内で、家を離れてどこかに出かけたい」が26.0％、「海外で、日本のことを一時的に切り離したい」が26.4％と、他地域よりも高かった。ただし、全体の70.6％が「災害状況が悪化するかもしれないので不安と思う」と回答している。同調査をもとに、ジェイティービーでは4月18日に発表したゴールデンウィークの旅行動向の中で、不安感の解消が今後の課題だと指摘している。

　なお、震災で「旅行を中止・延期した」が14.0％、「出張を中止、延期した」が4.8％。理由は「交通手段がなくなった・不便になったから」が40.0％、「世の中がなんとなく暗い、楽しめない気がするから」が27.1％となり、そのほか被災者に対する罪悪感などがあげられた。震災が日常生活に影響はなかったとした回答者は首都圏で14.8％、中京圏で41.1％、関西圏で50.0％となっている。

　同調査は4月8日から12日まで、首都圏4県と中京圏3県、関西圏2府2県に居住する20歳以上69歳までの男女を対象に実施。サンプル数は首都圏250名、中京圏100名、関西圏150名。JTMでは今後も継続して複数回の調査を予定している。


※訂正案内（編集部　4月21日14時10分）
訂正箇所：2パラグラフ最終文
　
誤：JTMでは不安感の解消が今後の課題だとしている。
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正：同調査をもとに、ジェイティービーでは4月18日に発表したゴールデンウィークの旅行動向の中で、不安感の解消が今後の課題だと指摘している。


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