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アシアナ、テーマ商品や以遠など新施策、旅行会社との協調重視

  • 2014年2月24日

OZ取締役常務、日本地域本部長 兼 東京旅客支店長の柳光烈氏 アシアナ航空(OZ)取締役常務で日本地域本部長 兼 東京旅客支店長の柳光烈氏はこのほど本誌インタビューに応じ、2014年はこれまで力を入れてこなかった分野での施策に注力する考えを示した。日本発の韓国需要の低迷に対応するためで、新施策としてオンライン分野での取り組みや、世界遺産、女性向けなどテーマを定めた商品の開発、そして業務渡航や以遠需要の獲得なども積極的に進めていく考えだ。

 オンラインについては、情報発信だけでなく旅行の販売も強化するが、主に旅行会社との関係を重視。旅行会社との協調を基盤とした営業戦略は他分野にも共通しており、業務渡航でも企業訪問への同行など、旅行会社が必要とする物事をOZが支援をして販売促進に努めるという。

 また、以遠では中国30路線、東南アジア18路線を活用。従来は競合他社ほど積極的ではなかったが、今後はサービスなどを向上して、「ビジネス、レジャーともに、今年からより攻撃的に」営業をしていく。

 加えて、ネットワークの活用では、日本全国15都市の20路線の利便性を生かし、例えば全国から仁川に集って特定のデスティネーションに行く、あるいはイベントに参加するといった旅行需要も喚起する。需要規模によっては韓国発の旅行者を追加するなど柔軟に対応していく考えで、すでに全国の旅行会社と協力し、需要のある日にちとデスティネーションの調査を開始している。

 このほか柳氏は日韓間の市場の現状についても言及し、「胸が痛いほど遺憾」とコメント。その上で、「マスコミが入って感情的になりやすいが、冷静に、そして次世代まで考えながら仲良くしなければならないし、そのためには民間交流、人的交流が重要」と強調。

 日本発の需要が減ったとはいえ275万人、韓国発も増えて相互交流人口は520万人を超えているところであり、「旅行業界を中心にして、周囲でそういう話が出ていても、どんどん韓国商品、訪日商品を作って往来を促進しなければならない」との考えを語った。


※インタビューの詳細は後日掲載予定