中央右がJL代表取締役社長の植木義晴氏、左がエアバス社長兼CEOのファブリス・ブレジエ氏　日本航空（JL）は10月7日の取締役会で、エアバスA350型機の導入を決定した。2019年から受納を開始し、ボーイングB777型機の後継機として運航する。発注数はA350-900型機18機と、長胴型のA350-1000型機13機を確定発注したほか、オプションとして25機で合計56機。発注額はカタログ価格で約9500億円となる。

　JLがエアバス機を発注するのは、統合前の日本エアシステムを除けば初めてで、エアバス側が日本の航空会社からA350型機を受注するのもこれが初めて。7日に開催したエアバスとの合同記者会見でJL代表取締役社長の植木義晴氏は、エアバス機を選択した理由について「一言でいえば我々の要望に一番マッチした」ためと説明。その上で、「安全性」「長期使用に耐える品質」「購入後のサポートを含めた経済性」「更新時期」の4点が決め手になったという。

　A350型機ファミリーは、標準的なコンフィギュレーションの場合で座席数250席から350席のラインナップが用意されており、-900型機は3クラス構成で300名超を約1万5000キロメートル運ぶことが可能。また、-1000型機はA350型機としては最大の機材で、350名が搭乗した状態で1万5500キロメートルまで運航可能だ。現在は全世界で38社から750機以上の受注が入っており、2014年後半の商業飛行開始を予定している。

　JLでは、2019年から順次導入し、6年程度でB777型機を置き換えていく。B777型機は20年弱の機齢で退役することとなる。A350型機の投入路線はB777型機で運航している路線を念頭に置くが、具体的には国内線への投入を含めて未定だ。

　これまでほぼボーイング機のみとしていたところからエアバス機の導入を決めたことについて植木氏は、1種類の機材を20年近く使う以上、「何よりも、より良い機材を後輩のために残していきたい」と考えたと説明。運航乗務員や整備関係の教育コストなど初期投資が必要となるが、それを含めてA350型機の方が経済性は高いと判断したという。

　なお、経営再建による債務放棄や公的資金の投入を経た後の新機材購入については、「事業運営を継続していくために必要なもの。ぜひともご理解をいただきたい」と語った。

JL・A350-900型機イメージ（エアバス提供）