日本旅行業協会（JATA）が2013年8月1日から23日にかけて会員会社を対象に実施した旅行市場動向調査で、7月から9月までの海外旅行のDI値（※）はマイナス23となり、4月から6月までと比較して8ポイント回復した。4月から6月の時点での前回調査ではマイナス14ポイントまでの上昇が期待されていたが、韓国や中国の方面が予想に反して下落した。

　業態別で見ると、インハウスがマイナス2で最も高く、2位は取扱額が50億円以上で海外旅行を主軸とする海外旅行系旅行会社のマイナス6。3位以下は軒並み2桁のマイナスとなった。ただし、前回調査当時の現況と比較するとインハウスが4ポイント減少したのに対し、海外旅行系旅行会社が19ポイント増、大手の総合旅行会社が16ポイント増となるなど、復調傾向が見られる。

　顧客層別では、シニアがマイナス9で最も数値が高く、逆に学生はマイナス48で最下位となった。これら以外では、ハネムーンのマイナス29、インセンティブのマイナス38、OLのマイナス39と低い数値が並んでいる。

　一方、前回調査時の見通しとの比較では全顧客層が1桁の減少に留まっているほか、前回調査の現況からはファミリーが18ポイント増となるなど回復。減少はインセンティブの4ポイント減、ハネムーンの1ポイント減のみであった。

　方面別では、ハワイがプラス3と好調で、前回調査の見通しよりも1ポイント高い結果に。2位はヨーロッパでマイナス5であったが、見通しからは7ポイント下回った。これに対して、オセアニアはマイナス38ではあるものの見通しを6ポイント上回っている。低迷する中国と韓国は、中国がマイナス83で見通し比9ポイント減、韓国はマイナス77で14ポイント減となった。

※DI値は設問事項に対して「良い」、「普通」、「悪い」、「取扱なし」の4つを用意し、集まった回答を数値化するもので、設問事項に対する全体的なトレンドを量る指標となる。全ての回答が「良い」の場合はプラス100。JATA調査では、JATA会員会社の経営者などに対してインターネットでアンケートを実施し、業態、顧客層、方面別に業況判断をDI値を導出している。

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