日本旅行業協会（JATA）が5月23日から6月7日にかけて実施した旅行市場動向調査によると、2013年4月から6月の海外旅行のDI値（※）はマイナス31となり、1月から3月までのマイナス24から7ポイント下落した。

　1月から3月時点の見通しでは8ポイント増のマイナス16と上昇見込みだったが、韓国が円安の影響や北朝鮮のミサイル発射問題などで落ち込んだのをはじめ、ボリュームの大きい北東アジアなどの近距離方面の回復の遅れが響いた。一方、欧米やハワイでは、シニアを中心に改善が見られた。

　業態別では、総合旅行会社が21ポイント減と大きく落ち込み、リテーラー1と2もそれぞれ19ポイント減、10ポイント減と2ケタ減少した。一方、ホールセラーは3ポイント増、インハウスは17ポイント増と増加した。

　方面別では、ヨーロッパが10ポイント増、アメリカ・カナダが8ポイント増、中国が6ポイント増、ミクロネシアが3ポイント増と改善。一方、韓国は11ポイント減、アジアは10ポイント減と2ケタ減となった。そのほか、オセアニアは4ポイント減、ハワイは3ポイント減と減少した。

　顧客層別では、学生が14ポイント減、OLが6ポイント減、ファミリーが5ポイント減となった以外は3ヶ月前を上回った。商用・視察は8ポイント増、インセンティブは6ポイント増と増加したほか、シニアは6ポイント増、ハネムーンは4ポイント増となっている。

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（DI値一覧表も掲載）