11月22日から23日まで開催された観光庁主催の商談会「VISIT JAPAN トラベルマート（VJTM）2011」では、バイヤーが23ヶ国・地域から253名、海外メディアが15ヶ国・地域から28名、373の出展社が参加し、会場を賑わせた。このような厳しい年のVJTMに、253名ものバイヤーが集まったことは心強い。デスティネーションとしての日本の復活、発展への希望の光が見えるが、VJTMに参加したバイヤーは現状をどう見ているのだろうか。

回復は市場、旅行形態でばらつき
団体客の減少と顕著なFIT増加

VJTM2011開催式のテープカットの様子

　震災直後の状況について聞くと、案件の100％近くがキャンセルとなったと話すバイヤーがほとんど。しかし、現在の回復状況については市場や旅行形態別で大きくばらつきが見られる。

　中国本土や台湾のバイヤーに話を聞くと、前年比70％減から50％減まで回復したという回答が多かった。いずれも団体旅行を主に扱うバイヤーだ。しかし、上海実華国際旅行社の日本・韓国マネージャー、沈逸氏は「団体ツアーは80％減だが、実はFITは20％増。福岡、大阪、北海道、沖縄のFITが増えている」傾向があるという。

　他の地域でもFITの伸びが見られる。米国カリフォルニア州のワールド・トラベラーズ・クラブのプレジデント、カウシック・セン氏は「全体としては40％減の落ち込み。団体が80％減でFITが20％減にまで回復した」という。

　また、シンガポールのH.I.S インターナショナルトラベルのビジネス・ディベロップメント・マネージャー、ウェイン・パン氏によると、同社では30％減まで回復したが、やはりグループは減り、FITが増えたという。その理由として、パン氏は「グループは家族単位での参加者が多いため、家族ぐるみで話し合い、結局行かないという結論に達するのでは。FITは2人など少人数での旅行なので行きやすいのだろう」と見ている。

　確かに、家族、友人などより多くの関係者と相談する機会が増える団体旅行は厳しい状況なのだろう。日本行きの教育旅行に特化したオーストラリアのサイゼン・ツアーズの共同マネージングディレクターであるロンデル・ヘリオット氏は、学校だけでなく親の説得が必要な修学旅行という性質上、回復は遅く、現在は前年比で5％にとどまっている。ただし、「現在、見積もり依頼は元通り」で、すでに来年の9月のブッキングも入っている。徐々に回復の兆候が表れはじめたようだ。