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1981年愛知県・名古屋市出身。防衛大学校卒(専攻は通信工学、要員は航空)。
2004年に横須賀にあるバー経営企業に入社し店舗運営、業績改善に携わった後、2007年12月に株式会社オータパブリケイションズに入社。入社後は新規事業としてホテル業界に特化した求人事業の立ち上げ、仕組み化を実現し、2013年9月に基幹業務である週刊ホテルレストラン編集長に就任。2019年4月より現職。編集長就任以降は事業拡大のために紙メディアだけでなくWEBメディアやリアルメディア(セミナー)など、複合メディア事業への転換を行なった。
国内外で取材を行ないながら北海道から沖縄まで、国内各地でセミナー・イベントを開催するほか、コロナ禍以降はウェビナー等も積極的に開催している。
日頃より経営層から現場の最前線のプレーヤーまで幅広い業界関係者との交流を大切にしており、マクロ・一般論だけでなくミクロ視点、テクニカルな情報の収集にも力を入れている。

最新のプロコメ

  • それでもワーケーション、やりますか?-インプリージョン オダギリ サトシ氏寄稿

        • 岩本 大輝
      • 株式会社オータパブリケイションズ 

    個性あるユニークな記事ですね!好きです。 記事中にあった、 ■酒どころ   ついつい朝酒、昼酒、夜酒とついつい手が伸びてしまう ■朝食が美味い   朝から満腹まで食べてしまい、しばらく仕事の意欲がわいてこない これは私も体験しました、特に酒… ■スマホ圏外 WiFiなし  これはある意味不便ですが、この環境は企画を考えたりするにはもってこい これは私は不安になりそうです 笑 -- ワーケーション、ステイケーション、マイクロツーリズムなどなど、大きい声で聞こえてくるものに惹かれてしまいがちですが、もっとオリジナルな考えだってあって良いですよね。ワーケーションと言いながら逢引利用されているのであればそれを狙っても良いわけですし。   三井ガーデンさんも全国展開を武器にサブ住むとかやっていましたが、自社だからこそできる、そのマーケット特性に合ったユニークなものを知恵を絞ってやる施設が増えたら、思わず行ってしまうかもしれませんね!
    コメント全文を読む 3月3日 1

  • 観光産業が意識すべきBCP対策-医学博士 古本尚樹氏寄稿

        • 岩本 大輝
      • 株式会社オータパブリケイションズ 

    こうした基本的なBCPは非常に参考になる一方で、今回のコロナ禍は想定のはるかに上を行くものでしたね。   香港など外需依存の旅行市場が例えばSARSなどによって消滅してしまい、ホテルで言えば稼働率一ケタなんてことも過去に経験をしていたようですが、日本では私の知る15年ほどという短い期間ではありますが、これほどの危機はありませんでした。   その中で、企業の対応に大きな差が生まれて “いた” ように感じています。   私の視点では、今回の寄稿内容も重要ですが、今回企業の明暗を分けたように感じているポイントは以下です。   ・問題発生時、最悪の事態を想定する ・金融機関、主要ステークスホルダーにすぐコミュニケーションをとる ・致命的部分への切り込みにくい部分に切り込む   こうしたことができたのか、「数ヶ月で良くなるだろう」、さまざまな理由()で放置をしたのか。   今、そのあたりがものすごーく大きな差となって出ています。   今回のコロナ禍を経て、日本の企業のBCPは「これまで想定し得なかったことを想定しなくてはならない」という経験を経て、さらに磨きがかかっていくのではないかと思います。
    コメント全文を読む 2月22日 1

  • KNTのニュースの扱いをみるとちょっと腹が立ちますね ー 20代社員が振り返る今週のニュース

        • 岩本 大輝
      • 株式会社オータパブリケイションズ 

    債務超過は少なくとも上場企業においてインパクトが大きいのは間違いないでしょう。   債務超過は一つの“一線”であり、これを超えてしまえば金融機関に対する与信などに影響をします。   そして、その回避策として複数の選択肢があります。 最近の事例で言えば   ・藤田観光  所有資産の売却によるキャッシュの確保。  太閤園の売却で329億円のキャッシュを確保。   ・外部資本の受け入れ(ロイヤルホールディングス)  双日からの第三者割当含む資金調達。   ・具体的事例はかけませんが、複数のホテル運営企業が行なっている  金融機関の借り入れを劣後債に変更する   一般の企業はもちろん、上場企業が債務超過回避の施策を講じれるかどうかというのは経営手腕を問われる大きなポイントです。   今回の複数の適時開示によってブライダル企業なども含めてさまざまな情報が出ましたが、債務超過を回避できた企業、できなかった企業、それぞれに対する金融プロフェッショナルたちの見方は冷静です。
    コメント全文を読む 2月20日 1