訪日観光客に旅行ルートも提案 中部DMOとナビタイム
中部9県の広域連携DMO(観光地経営組織)である中央日本総合観光機構とナビタイムジャパン(東京・港)は19日、ビッグデータを活用した観光振興に取り組む協定を結んだ。2022年7月にも、ナビタイムの経路検索アプリを利用したインバウンド(訪日外国人)の移動経路のデータを使い、最適な経路や観光地を提案するサイトの運用を始める。
訪日外国人がナビタイムのアプリで検索した履歴などのデータを使う。地域の人には知られておらず、海外の観光客が多く訪れる名所などを掘り起こす。主要な観光地を巡る際によく通るルートを分析し、立ち寄りやすい施設を提案することも見込む。
サイトの閲覧は無料。中央日本総合観光機構は分析したデータを自治体にも共有し、地域の観光振興に役立ててもらう。
中央日本総合観光機構の水野明久会長は19日の締結式で「これまでは各地点の良さのPRにとどまっていた。今後はどのようなルートで各地を結ぶかも踏まえ、旅行者がより興味を持てる提案をしたい」と述べた。